ジョブ型雇用の注目度の高まりにともない、ますます必要性が増す「ジョブディスクリプション」。
アメリカやヨーロッパの国々では広く普及しているものですが、近年は日本でも導入する企業が増えてきています。
本記事では、ジョブディスクリプションの概要や求職者にとってのメリット、主な記載項目を解説します。記載例もご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
ジョブディスクリプションとは
「ジョブディスクリプション（job description）」とは、求職者に向けて職務内容を明記した文書のことです。日本では「職務記述書」とも呼ばれており、主にジョブ型雇用を導入する企業で用いられています。
実際に、ジョブ型雇用が一般的な欧米諸国では、採用活動に欠かせない存在です。日本人がイメージする求人票とは異なり、その職務に就いたときの「業務内容」や「働き方」をより具体的に思い描ける内容が記されています。
ジョブディスクリプションの目的
ジョブディスクリプションを作成する目的は、企業が求める人物像をより鮮明にすることです。
職務（ポジション）ごとに必要とされるスキルや経験を書面で明示することにより、「会社」ではなく「仕事」を起点とする雇用形態を実現できます。
それぞれの職務適性に照らし合わせた採用活動が可能なため、採用側・求職者側ともにさまざまなメリットをもたらしてくれる存在です。
ジョブディスクリプションを導入する日本企業が増加中
従来の日本では、多くの企業が「メンバーシップ型雇用」を採用していました。
メンバーシップ型雇用とは、「事務職」や「総合職」といったおおまかなカテゴリーで人材を採用する雇用形態です。採用時点では職務内容を限定せず、入社後の研修やジョブローテーションを経て個々の適性を判断します。
しかし、近年は日本でもジョブ型雇用を導入する事例が増えており、ジョブディスクリプションの必要性が高まっています。
ジョブディスクリプションによってもたらされるメリット
ジョブディスクリプションは、ジョブ型雇用を実施する企業にとって欠かせない存在です。
その一方で、求職者にとっても以下のようなメリットをもたらしてくれます。
- 適性のある職種に応募できる
- 公平な評価を実現できる
- 業務の生産性が向上する
- 労働の範囲が明確になる
- スペシャリストとして成長できる
適性のある職種に応募できる
ジョブディスクリプションは、職務（ポジション）ごとに最適な人材配置を実現する仕組みです。
ジョブディスクリプションの内容を見れば、そのポジションに必要とされるスキル・特性・経験などが一目瞭然。企業から「こういう人材を求めている」「こういう仕事を担当してもらう」という情報があらかじめ明示されているため、求職者は自分の強みや経歴に合致する求人を選択できます。
公平な評価を実現できる
ジョブディスクリプションには、人事評価の基準が記載されることもあります。入社後の評価基準も明確に提示されるのは、求職者にとってうれしいポイント。
実際の人事評価でもこの基準が用いられるため、働き手にとっても納得感のある評価を期待できるでしょう。また、評価基準が明確化されることで、管理者の主観的な要素が排除され、客観的な評価を実現できます。
業務の生産性が向上する
自分に適性のある職務に就くことで、高い生産性を発揮できます。自分に向いている業務に取り組めるため、仕事に対するモチベーションも自然とアップするでしょう。
また、ジョブディスクリプションは一人ひとりの職務内容、つまりは「やるべきこと」を明確化してくれます。「自分に求められていることはこれ」「自分の仕事はこれ」とはっきりと意識できるため、目の前の業務に集中しやすくなるのもポイントです。
労働の範囲が明確になる
ジョブディスクリプションには、労働範囲を明確化できるというメリットもあります。自分が担うべき業務内容が明示されているため、記載のない業務を依頼された場合も、自信を持って断れるはずです。
「人手が不足しているから」「手が空いていそうだから」といった理由で、本来の業務内容を逸脱した仕事を割り振られるリスクを軽減できるでしょう。
また、業務内容の曖昧さがなくなることで、入社後のミスマッチを防ぐことにもつながります。
スペシャリストとして成長できる
ジョブディスクリプションを活用した「ジョブ型雇用」の考え方では、個々の職務領域が明確に区分されています。高い専門性を持つスペシャリストの雇用を前提としているため、専門分野の業務に専念できるのがメリットです。
また、その分野に特化したキャリアを積むことができるため、スペシャリストとして成長する機会を得やすくなるでしょう。
ジョブディスクリプションの主な記載項目
ジョブディスクリプションを導入する企業が増えているとはいえ、日本ではまだまだ馴染みの薄い存在。「どのようなものかイメージしづらい」という方も多いのではないでしょうか？
そこでここからは、ジョブディスクリプションの主な記載項目をご紹介します。
会社概要、職務等級、職種、職務名
企業の沿革や事業内容など、その会社の基本情報が記載されるのが一般的です。ま
た、従業員の能力や役割を5段階程度で区分した職務等級、「営業」「事務」などの職種や、職務名（担うべきポジション名）が記載されています。
職務概要、具体的な職務内容、職務内容の目的、職務内容の比重
入社後の業務内容や、職務の目的や比重など、求められる職務に関する内容が記載されます。求職者がイメージしやすいよう、できるだけ具体的な内容が記載されているのが一般的です。
人事評価の基準
人事評価の基準は、可能な限り数値化された状態が望ましいとされています。「達成率120%以上で2等級昇格」といったように、昇給や昇格の基準が明示されているケースも少なくありません。
組織との関わり方、直属の上司や部下の数
入社後の組織との関わり方や上司の職務等級、部下の有無や人数、関係性などを記載する項目です。
「組織との関わり方」とは、主に組織のなかでの業務フローや連携するチームなどを指します。
責任・権限の範囲
その職務に就く者の責任・権限の範囲が明記されています。また、社内・社外で権限の扱いに差があれば、補足情報として記載されているでしょう。
求められるスキル、資格、知識
その職務を担うにあたって必要とされるスキルや資格、知識や経験などが具体的に記載されます。必須のスキルや資格だけでなく、歓迎条件が記載されている場合もあります。
福利厚生
その職務が対象となる各種手当てや、適用される福利厚生について記載される項目です。手当については「各種手当あり」と簡易的に記載されている場合もあれば、具体的な名称が記載されている場合もあります。
ジョブディスクリプションの記載例
今回は、ITエンジニアの求人における簡易的なジョブディスクリプションの記載例をご紹介します。
| 配属部署 | システム開発部 |
| 職種 | ITエンジニア |
| 職務等級 | プロジェクトマネージャー |
| 雇用形態 | 正社員 |
| 具体的な職務内容 | 1.プロジェクトの立ち上げ、プロジェクトの計画策定2.進捗管理・課題管理・品質管理・コスト管理3.顧客折衝4.部下の管理・育成 |
| 職務内容の比重 | 2：4：1：3 |
| 直属の上司 | システム開発部 部長 |
| 部下の数 | 6人 |
| 必要とされる知識、スキル | ・Pyton JavaScriptの開発経験（3年以上）・プロジェクトマネジメントの経験 |
| 必要とされる資格 | ・情報処理系資格・【歓迎】プロジェクト管理者資格 |
| 必要とされる学歴など | 専門、大卒以上 |
| 待遇・福利厚生 | ・社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）・資格取得支援・社内勉強会、研究会あり・副業制度 |
まとめ
ジョブディスクリプションとは、その職務に必要なスキルや知識、具体的な業務内容などが明記された書類です。
求職者にとっては、「自分の適性に合う求人に応募できる」「労働の範囲を明確化できる」などさまざまなメリットがあります。
近年は日本でもジョブディスクリプションを導入する企業が増えているため、スペシャリストとして成長したい方は要チェックです。
