転職先探しを進めていると、「ダイバーシティを導入・推進する企業は働きやすい」といった情報を耳にすることが多いかもしれません。近年、ダイバーシティへの取り組みを大々的にアピールする企業が増えてきています。
本記事では、ダイバーシティの基礎知識から、日本で必要とされるようになった背景、導入が企業にもたらすメリットなどをくわしく解説します。併せて、推進企業の見極め方もご紹介しますので、ぜひ転職活動の参考にしてください。
目次
ダイバーシティとは
ダイバーシティとは、「多様性」や「相違点」といった意味を持つ英語です。さまざまな人種や宗教が混在するアメリカで、差別のない採用を目指す考え方として生まれました。
日本では、障がい者や女性などの雇用・活用や多様なワークスタイルの導入といった人事・組織開発分野の用語として使われることが多いでしょう。
ダイバーシティは2種類に分けられる
ダイバーシティは大きく以下の2種類に分けられます。
- 表層的ダイバーシティ
- 深層的ダイバーシティ
それぞれの特徴を確認しておきましょう。
表層的ダイバーシティ
表層的ダイバーシティは、生まれ持った特性や、自分の意志や力では変えることが困難な属性を指すものです。具体的には、国籍、人種、民族、性別、年齢、障がいなどが当てはまります。
「表層的」という言葉が示すとおり、比較的、他人から認識されやすい相違点が該当すると捉えておくとわかりやすいでしょう。
深層的ダイバーシティ
深層的ダイバーシティは、考え方や習慣、趣味、職歴、スキル、知識、コミュニケーション力、性的志向といった、人々の内面に存在する大きな違いを指すものです。
表層的ダイバーシティとは対照的に、表面上はわかりにくく、外部から気づきにくい相違点が該当します。
ダイバーシティ経営とは
経済産業省によると、ダイバーシティ経営は「多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造につなげている経営」と定義されています。
つまり、多様な人材の能力を最大限に活かすことで企業の競争力を強化し、事業の成長を促す戦略的経営手法ということです。
ダイバーシティが日本で必要とされるようになった背景
日本においてダイバーシティが求められ、広まった背景には、以下のような事情が関係しています。
- 労働者人口の減少
- 価値観の多様化
- ビジネスのグローバル化
- 女性の社会進出
労働者人口の減少
少子高齢化による労働者人口の減少は、年々深刻さを増しています。企業は、より多様で幅広い人材を活用していかなければ、健全な組織運営の維持や発展が望めない状況です。
価値観の多様化
時代とともに、労働者の働き方に関する価値観と、顧客の消費志向に対する価値観の両方が多様化しています。特に若年層において顕著にみられる変化であるため、今後のスタンダードになっていく価値観です。
企業が労働者・顧客双方のニーズに応えるためには、ダイバーシティの実践による柔軟な組織づくりが不可欠だといえます。
ビジネスのグローバル化
ビジネスのグローバル化については、肌で実感している人も多いでしょう。
海外展開する企業が増えれば増えるほど、展開先にマッチするさまざまな国籍・人種の人材を採用する必要性も増大します。外国人人材も働きやすい環境の整備が必要です。
女性の社会進出
かつての日本には、「男性が企業の中核を担うもの」といった社会風土が存在しました。しかし、消費者の価値観が多様化した現代において、男性社員を中心とした単一な組織では、価値観や考え方が偏ってしまい、業績を伸ばすことが困難です。
男性とは異なる感性を持つ女性の参画が拡大すれば、より幅広いニーズをカバーできます。より一層の女性活躍が期待されているのです。
ダイバーシティ経営がもたらすメリット
ダイバーシティ経営が企業にもたらすおもなメリットには、以下のようなものが挙げられます。
- ビジネスチャンスが拡大する
- 社員一人ひとりにとって働きやすい環境が整う
- 優秀な人材が集まりやすい
- 企業の外部評価が高まる
ビジネスチャンスが拡大する
多様な価値観や考え方を持つ人材が集まれば、幅広い顧客ニーズに素早く対応可能です。ビジネスにおいて命ともいえるスピードを確保しつつ、クオリティの高いサービスを提供することは、チャンスロスの回避や顧客満足の向上にもつながります。
社員にとっても、身近に多様なお手本が数多くある環境です。会社全体のスキルや知識の幅も広がり、新たなアイデアも生まれやすくなるでしょう。
社員一人ひとりにとって働きやすい環境が整う
企業が多様な人材を受けいれるためには、社員一人ひとりの事情に対応するさまざまな働き方の導入が不可欠です。社員からみれば、働き方の選択肢が複数用意されていることになり、ワークライフバランスを考慮した理想のライフスタイルを実現しやすい環境だといえるでしょう。
優秀な人材が集まりやすい
多様な働き方が用意されていれば、社員の個人事情による退職も防げます。状況に合わせて柔軟にワークスタイルを変更すれば、プライベートに合わせて転職を検討する必要がないためです。
結果的に、企業は自社で育成した優秀な人材を手放さずに済むでしょう。社員目線でみても、優れた人材とともに働けて、教育を受けられる機会が得られるわけです。
企業の外部評価が高まる
ここまでのメリットを総合すると、ダイバーシティを導入・推進する企業は「自社の社員を大事にし、さまざま顧客ニーズにもスピーディに応えられる企業」です。ダイバーシティ経営によってもたらされるメリットは、外部からの高い評価を受ける要因にもつながります。
評判が広まれば、おのずと企業の社会的信用も向上するでしょう。
ダイバーシティを推進する会社を見極める5つのポイント
ダイバーシティの推進を軸に転職先選びを進める際にチェックすべきポイントは以下の5点です。
- さまざまな属性の人で構成されているか
- 多様な働き方を導入しているか
- 一人ひとりを尊重しているか
- ダイバーシティに関する社内啓発・情報発信が活発か
- 経営層も含めた研修を実施しているか
さまざまな属性の人で構成されているか
さまざまな属性の人が所属している企業は、すなわち多様な人材の採用を実践している企業です。少なくとも、表層的ダイバーシティについては外部からでも確認可能なため、企業訪問の際にチェックしてみましょう。
多様な働き方を導入しているか
企業がどのような働き方を導入しているかを知る最も簡単な方法は、その企業の求人情報を見ることです。育児や介護などにまつわる休暇制度の取得率まで公表されていれば、より信頼性が高まります。
一人ひとりを尊重しているか
正しくダイバーシティ運営がなされている企業では、公平な評価制度を導入していたり、定期的に個人面談が実施されていたりすることがほとんどです。求人情報でもアピールされていることもありますが、掲載されていない場合には、人事部に確認してみましょう。
ダイバーシティに関する社内啓発・情報発信が活発か
ダイバーシティに関する情報が社内の広報システムを通して会社全体に共有されているようであれば、社内啓発の姿勢はみられると判断してよいでしょう。社内コミュニケーションや研修といった成長機会の提供の有無も確認しておきたいところです。
経営層も含めた研修を実施しているか
ダイバーシティの研修は、経営層も含めて実施されている必要があります。管理職にダイバーシティについての理解が得られていないと、会社全体としての取り組みが進まないためです。
ダイバーシティは近年ようやく広く知られるようになってきた概念のため、50代以上の人たちに向けた啓発こそ重要でしょう。
まとめ
「多様性」や「相違点」を意味するダイバーシティは、表層的・深層的な差異によらないさまざまな人材を採用・活用しようという考え方です。実現のためには、経営層を含めた会社全体の取り組みが欠かせません。
ダイバーシティを積極的に導入・推進する企業であれば、社員一人ひとりが働きやすい環境が用意されていると考えられます。転職先を比較検討する際には、多様性を尊重し、幅広い人材を採用・活用しているかどうかもしっかりと確認してみてください。
