近年、日本国内でも導入企業が増加している「ジョブ型雇用」。
従来のメンバーシップ型雇用とはあらゆる面で異なる雇用形態ですが、どのようなメリットがあるのでしょうか？
そこで本記事では、ジョブ型雇用が注目を集める背景や、求職者にとってのメリット・デメリットを解説します。ジョブ型雇用の企業に興味がある方は、ぜひ参考にしてください。
目次
ジョブ型雇用とは│欧米諸国で広く普及している雇用システム
ジョブ型雇用とは、その職務に必要なスキルや経験などを明らかにしたうえで人材を採用する雇用形態のことです。仕事にかけた時間にかかわらず、個人の成果によって人事評価が決定します。
アメリカやヨーロッパの国々ではごく一般的な雇用形態ですが、近年は日本でもジョブ型雇用を導入する企業が増えてきています。
従来の日本の主流はメンバーシップ型雇用
従来の日本社会では、「メンバーシップ型雇用」と呼ばれる雇用システムが主流でした。
メンバーシップ型雇用とは、1つの会社に定年まで勤め続ける「終身雇用」に基づく雇用システム。採用時点では職務内容や労働時間、勤務地などが明らかではなく、事業所間での転勤や、部署間での異動をともないます。
業務内容の変化によって労働条件も変わるため、「職に就く」というよりも「会社に所属する」というイメージに近いでしょう。
ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の違いとは？
ジョブ型雇用が「人と仕事」のマッチングなのに対し、メンバーシップ雇用は「人と企業」がマッチングするシステムです。
労働条件や昇給・昇格システム、給与形態など、ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用にはさまざまな相違点があります。
| ジョブ型雇用 | メンバーシップ型雇用 | |
| 転勤・配属変更 | そのポジションに必要な条件さえ満たせば、本人の意向が重視される | 会社主導で実施され、定期異動が多い |
| 昇進・昇格 | 個人の実績が重視される | 勤続年数や年齢が重視される |
| 給与形態 | 職務給（職務の内容やスキルの高さで給与が決定する） | 職能給（年齢や勤続年数の長さで給与が決定する） |
ジョブ型雇用が日本で注目されるようになった理由
国内でのジョブ型雇用の注目度が上昇したのには、以下の5つの理由があります。
- コロナ禍をきっかけに働き方が変化したため
- 終身雇用制度の維持が難しくなってきたため
- 優秀な人材を確保する手段になり得るため
- 国際的な競争力を得るため
- 経団連から提言があったため
コロナ禍をきっかけに働き方が変化したため
新型コロナウイルス感染症の感染拡大をきっかけに、日本では在宅勤務やテレワークが急速に普及しました。しかし、多様な働き方が浸透するにつれ「業務管理が複雑」「個人の成果が見えづらい」といった新たな課題も見えてきました。
そこでスポットライトが当たったのが、ジョブ型雇用です。職務に適した人材を採用するジョブ型雇用なら、時間や場所にとらわれず、個人の役割や業務成果を明確化することができます。
終身雇用制度の維持が難しくなってきたため
これまで多くの企業が採用してきた「終身雇用制度」は、日本における高度経済成長期に浸透した制度です。経済が右肩上がりに成長することを前提としたシステムなので、現在の先行き不透明な状況では、制度の維持が困難になりつつあります。
このような背景も相まって、終身雇用の見直しとともに、ジョブ型雇用の導入を進める企業が増えているのです。
優秀な人材を確保する手段になり得るため
日本では少子高齢化が深刻化し、多くの企業が「人材確保」に頭を悩ませている状況です。また、労働人口が減少するなか、労働者たちの価値観も多様化してきています。
ジョブ型雇用に基づく多様な働き方の実現は、採用の門戸を広げることにもつながります。メンバーシップ型雇用では就労機会に恵まれなかった人材を取りこぼさず、より多くの人材を確保する手段になり得るでしょう。
国際的な競争力を得るため
ビジネスのグローバル化が進む昨今、国際社会での競争力を高めるためにはスペシャリスト人材が不可欠です。ジョブ型雇用は、そんなスペシャリストを採用したい企業のニーズにもマッチしています。
もちろん、国内企業との差別化にもつながるため、生き残り戦略としてジョブ型雇用を採用する企業が増加しているのです。
経団連から提言があったため
日本経済団体連合会（経団連）は、「2020年版 経営労働政策特別委員会報告」のなかで、以下のような提言を残しています。
『日本型雇用システムであるメンバーシップ型雇用のメリットは活かしつつ、適宜ジョブ型雇用を取り入れていくべき』
この提言も、多くの企業が雇用形態の見直しに着手するきっかけになったと考えられています。
ジョブ型雇用が求職者にもたらす3つのメリット
ジョブ型雇用は求職者に以下のようなメリットをもたらします。
- 専門スキルを発揮しやすい
- さらなるスキルアップが期待できる
- モチベーションを維持・向上させやすい
専門スキルを発揮しやすい
ジョブ型雇用では採用時に「その職務に求められるスキル」が明示されます。これにより、特技や強みに合わせた職選びを実現できるとともに、自分の能力を活かした働き方が可能となるでしょう。
さらなるスキルアップが期待できる
メンバーシップ型雇用のようなジョブローテーションがない分、特定の職務に集中できるのも大きなメリット。自分の得意分野を活かした職務で、専門性やスキルをさらに高めることができます。
モチベーションを維持・向上させやすい
自分の特技や関心に合わせて職務を選択できるため、高いモチベーションを保てるというメリットもあります。また、成果が評価や給与に直結することも、働く意欲の向上に寄与するでしょう。
ジョブ型雇用を検討する際に押さえておきたいデメリット
ジョブ型雇用にはさまざまなメリットがある一方、いくつかのデメリットも存在します。
例えば、専門性を高められるということは、スキルが限定的になるという側面もあります。もしも事業撤退などで担当職務そのものがなくなった場合、他部署への異動は困難になってしまうでしょう。
また、ジョブ型雇用では専門性が期待されるため、入社後も自己研鑽が欠かせません。なかには周囲からの期待にプレッシャーを感じて、気持ちが落ち込んでしまう方もいます。
ジョブ型雇用で採用されるために必要なことは？
ジョブ型雇用で採用されるためには、以下の3つのポイントを押さえることが大切です。
- ジョブ型雇用について正しい理解を身につけておく
- 自分の専門性やスキルを明確にしておく
- 企業が求める人物像を正確に把握する
ジョブ型雇用について正しい理解を身につけておく
前述のとおり、ジョブ型雇用は事業の存続に左右される、常にスキルアップが求められるといったデメリットがあります。
また、年功序列で、ほとんどの人に出世のチャンスがあるメンバーシップ型雇用と比べて、ジョブ型雇用は徹底した成果主義。個人のスキルや成果によって賃金が変わるため、「結果を出せなければ給与が上がらない」というシビアな側面もあります。
ジョブ型雇用を検討する際はメリットだけでなく、こうしたデメリットもきちんと理解する必要があるでしょう。
自分の専門性やスキルを明確にしておく
ジョブ型雇用で企業がもっとも重視するポイントは、求職者の専門性やスキルです。
そのため、ジョブ型雇用の企業で採用されるためには、徹底的な自己分析が欠かせません。自分の強み・弱みを明確化し、「自分を採用するとこのようなメリットがある」とはっきりと提示できる状態を目指しましょう。
企業が求める人物像を正確に把握する
ジョブ型雇用では、必要なスキルや資格、経験などが企業から事前に明示されます。
まずは求人内容に隅々まで目を通し、企業が求める人物像を正確に把握しましょう。そうすることで、企業への効果的なアピールを実現できるのはもちろん、入社後のミスマッチを防ぐことにもつながります。
まとめ
ジョブ型雇用は「会社に適した人材」ではなく「職務に適した人材」を採用する雇用方法です。
近年は、日本でもジョブ型雇用を実施する企業が増加しています。「スキルを活かして就職・転職したい」「専門性を高めたい」という方は、ぜひ検討してみましょう。
